国士舘大学の理工学部の基本情報 | 理工学部ならプロ家庭教師のロジティー

国士舘大学の理学部に合格するのための基本情報

理工学部は国士舘大学唯一の理系学部であり、学科は理工学科のみ。

300人以上の定員があり、6つに細分化されています。

学科

理工学部には理工学科1つのみですが、6つの学系があります。

機械工学系

テーマはものづくり
ロボット工学や自転車工学、機械加工など機会にかかわるものを学ぶ学系です。
将来メーカーなどを目指す学生におすすめです。

電子情報学系

電気と情報の専門家を育てる学系です。
コンピュータ、ソフトウェア、インターネット、環境の4分野がキー。
電気メーカーやIT関連、精密機械メーカーなどへの就職が多くなっています。

建築学系

建築のニーズを解決する3コースに分かれています。
設計からまちづくりまで幅広い進路があり、建設会社やハウスメーカーなどへの就職があります。

まちづくり学系

建築は1つの建物にフォーカスされますが、ここは「まち」単位で考えます。
まちづくりに必要な向上力学や景観工学、防災なども勉強していきます。
公務員への就職実績もあります。

人間情報学系

医療・健康スポーツの視点から情報技術を学びます
病院などの医療機関や、医療品関連のメーカーなどへの就職があります。

基礎理学系

「数学」
「物理」
「化学・生命科学」
「地球科学」
「情報科学」

の5分野がメインです。
学校の先生や情報関連企業、メーカー、SEなど幅広い就職実績があります。

他の理工学部・理学部分析 → 立教大学 学習院大学 中央大学 日本女子大学

四工大分析 → 芝浦工業大学 東京都市大学 工学院大学 東京電機大学

アクセス

住所:東京都世田谷区世田谷4-28-1
最寄り駅:松陰神社前駅(東急世田谷線)、梅ヶ丘駅(小田急線)

理工学部があるのは世田谷キャンパスとなります。
ここには政経学部や法律学部など5学部が入っており、国士舘中学や高校もあります。

新宿など都心からくる場合や、町田や新百合ヶ丘など神奈川や東京の南西部からくる場合には小田急線が便利ですが、京王線が使える生徒は下高井戸で世田谷線に乗り換えるのが便利となっています。

他にも体育学部のある多摩キャンパスや、21世紀アジア学部などがある町田キャンパスがあります。

試験に関して

AO入試や推薦入試だけでなく、編入学や外国人留学生編入学試験、スポーツ・武道推薦など多様な入試形式があります。

定員

理工学部でもすべての受験方式で募集しています。

全部で定員は320名。

外部から受験するなかでは、
一般の前期試験(A・B日程の合計)・デリバリー選抜で 85名
共通テスト利用の選抜Ⅰ・Ⅱ期の合計が 60名
となっています。

内部進学と指定校推薦の推薦組が多くの定員を占めています。

他にもAOや社会人推薦などもありますが、定員はあまり多くありません。

試験科目

国士舘大学の前期試験はマーク式となっています。

前期試験

数学が必須で選択科目が2つ。各100点で合計300点満点となっています。
【数学】ⅠA
選択科目①
『英語』
『数学』ⅡB
選択科目②
『国語』現代文のみ
『数学』Ⅲ
『理科』物理・化学から1つ選択

デリバリー入学試験

英語と選択科目が各100点の合計200点満点となっています。
【英語】リスニングなし

『国語』現代文のみ
『数学』ⅠA

大学入学共通テスト利用選抜(Ⅰ期)

【英語】リスニングなし200点
【数学】ⅠA 200点

『数学』ⅡB
『国語』現代文のみ
『理科』基礎科目2つ、もしくは発展1つ

選択科目は上記から1つ。200点。

Ⅱ期は英語、数学(ⅠAとⅡB)、国語(現代文のみ)、理科から2科目以上を選択して受験になります。

合格最低点

A日程、B日程のどちらも140~165/200点の得点が必要になります。

試験自体が難しくないということもありますが、年々合格最低点が上がってきており、8割前後の得点を目標としたいところです。

一方デリバリー試験は105~110点程度/200点の合格最低点と約55%。

これは、国士舘大学では理系が理工学部しかないことが理由と考えられます。

基本的には一般前期での合格を目指しましょう。

男女比・学費

年によって変動は多少ありますが、大体2割程度が女子生徒です。

工学部のみではなく、理工学部ですので他の学校と同程度の女子生徒比率といえます。

学費

4年間で約580万円

初年度は約162万円(入学金24万円、諸費および後援会費含む)

入学金がかかるのは入学時のみですが、授業料は年次が上がるごとに高くなっています。

奨学金制度もあり、成績優秀奨学生制度では、返還義務のない奨学金があり、入学金や授業料だけでなく施設設備費と教材費も4年間免除となります。

他にも短期融資や日本学生支援機構などの奨学金制度が複数あるので利用者希望者は十分に確認しておきましょう。

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